ペットフード安全法に関して

ペットフード安全法

人間の食品と比べると、ペットフードの原材料・添加物の規制はまだまだ甘く、安全性に不安が残るものが多く出回っています。しかし最近は、意識の高いメーカーが、愛犬の健康を重視して、無添加や自然派のドッグフードを提供しています。餌を選ぶ際には、そういったものを選びたいところです。

ペットフード安全法とは

ペットフード安全法の正式名称は、「愛がん動物用飼料の安全性の確保に関する法律」です。これは、ドッグフードなど、ペットが食べる餌の安全性を確保することで、動物たちの健康を守る、といった目的で作られた法律です。
この法律ができる前は、「ペットフード協会」が自主的に独自の規制やルールを設けていました。それにより、商品の質が落ちることを防ぎ、ペットの健康を守っていたのです。
しかし平成19年の春、アメリカで犬猫の大規模な健康被害が発生。調査の結果、あるアメリカのドッグフードメーカーが、原料に有害物質メラミンを混入していたことが判明します。
幸い大事には至りませんでしたが、この事件をきっかけに、日本国内でも「ペットフードを規制する法律が必要」という声が、にわかに高まることになりました。
そして、平成21年6月1日、「愛がん動物用飼料の安全性の確保に関する法律(通称ペットフード安全法)」が施行されました。
この法律により、有害な成分を使用した餌の輸入が禁止され、国内メーカーのペットフードも、ある程度成分規制が行われるようになりました。
【関連】
環境省:愛がん動物用飼料の安全性の確保に関する法律
農林水産省:ペットフードの安全関係

ペットフード安全法の問題点

ペットフード安全法には、改善しなければならない点が多く残っています。

  • 5%未満の成分は、原材料や原産国を表示する義務がない
  • 添加物の基準が、人間の食品と比べると甘い
  • 表示義務を違反しても罰則がない
  • 対象は犬・猫のみで、他の鳥や魚、小動物の餌には適用されない
  • 原産国は、最終加工を行なった国を指す(つまり、どこの国のどんな材料を使っているかはわからない)

このように、規制はまだまだ緩く、法の抜け道がたくさんあります。残念ながら、安全法ができたからといって、本当に安心できる餌が出回っているわけではありません。

まとめ

ペットフード安全法は、人間に飼われている動物の健康を守るために施行された法律です。さまざまな規制を行なっていますが、改善すべき点が数多く残っています。そのために、今の段階で市販されているドッグフードは、「安全」といいきることができません。
しかし中には、その問題点と向き合い、「無添加」や「自然派」を謳い、安心な商品を発売しているメーカーがでてきています。そういったものを上手に見分けて購入したいものです。